Blueskyは、私たちのものになれるだろうか

Blueskyを使いながら、ふと考える。このプラットフォームは、誰のものなのだろうか。

投稿するのは私たち、読むのも私たち、リプライで会話をするのも私たち。しかし、サーバーを動かし、アルゴリズムを設計し、最終的な意思決定をするのは——誰だろう?

見えない労働

SNSを使うとき、私たちは「無料で楽しんでいる」と思っている。でも、本当にそうだろうか?

投稿を書く。写真を選ぶ。返信を考える。いいねを押す。スクロールする。これらはすべて、時間と注意を消費する行為だ。仮に1日1時間SNSに費やすなら、年間365時間。時給2,000円で換算すれば、73万円分の時間を「無料」で提供していることになる。

そして、もう一つ。私たちはデータも提供している。

何時に投稿したか、どの投稿で立ち止まったか、どのリンクをクリックしたか。書いた文章を消して、書き直したか。マウスがどこで迷ったか——これらすべてが記録され、分析され、広告主に売られる。

ショシャナ・ズボフはこれを「シャドウテキスト」と呼んだ 1 。私たちが書いたつもりのないテキスト。しかし、アルゴリズムはそれを読む。そして、それを商品にする。

私たちは「消費者」ではない。生産者だ。労働と原材料を、無自覚に提供している。

Blueskyは違う、はずだった

Blueskyは、その構造を変えようとして生まれた。

広告を出さない。データを売らない。アルゴリズムは選べる。データは持ち運べる——AT Protocolという分散型の仕組みで。

理念としては、美しい。でも、資金はどこから来ているのだろう?

VCだ。ベンチャーキャピタル。

2023年7月、Blueskyはシードラウンドで800万ドルを調達した 2 。2024年10月には、シリーズAで1,500万ドルを追加調達 3 。Blockchain Capitalが主導し、Alumni Ventures、True Venturesなどが参加した。累計で約2,300万ドル(約35億円)。

そして2025年1月、さらなる資金調達の動きが報じられた 4 。Bain Capital Ventures主導で、評価額は約7億ドル(約1,050億円)。わずか数ヶ月で、評価額は急上昇している。

VCの投資は、借金ではない。返済義務はない。しかし、出口を要求する。IPO(株式公開)か、M&A(買収)。数年以内に、投資額の10倍を返すこと。

では、広告もデータ販売もしないBlueskyは、どうやってそれを実現するのか?

矛盾の先送り

Public Benefit Corporation(PBC:公益法人)という形態は、妥協の産物だ。

「公益も追求する」と宣言できる。しかし、株主への利益還元義務も残る。つまり、理念と資本の両取りを狙った設計。

でも、両立するのだろうか?

VCは数年内のリターンを期待する。一方、監視資本主義を拒否したSNSは、収益化が遅い。有料化すればユーザーは減り、ネットワーク効果が損なわれる。データを売らなければ、広告モデルも使えない。

成長か、理念か。どちらかを選ぶ瞬間が、いずれ来る。

そのとき、誰が決めるのか? 株主だ。そして、株主にはVCが含まれる。私たちではない。

もう一つの道はあったか?

日本には、生活協同組合がある。

組合員が出資し、運営に参加し、剰余金を分配する。一人一票。出資額に関係なく、平等。

これをSNSに適用したら、どうだろう?

年5,000円の会費。200万人が払えば、100億円。サーバー費用と開発者の給与を賄うには、足りるかもしれない。

「高い」と感じるだろうか? でも、従来のSNSでは、私たちは年73万円分の時間と、数万円分のデータを「無料」で提供していた。5,000円で、それが自分たちのものになるなら——安くないか?

問題は、Blueskyがすでに別の道を選んでしまったことだ。

まだ、間に合うのか?

協同組合への転換には、既存株主の同意が必要だ。

VCがそれに応じる理由はあるだろうか? 協同組合では、株式が消える。IPOもM&Aもない。投資の回収方法が、なくなる。

交渉の余地があるとすれば、組合員が集めた資金でVCの株を買い戻すこと。評価額7億ドルに対してVCが仮に20-30%を保有しているなら、1.4-2.1億ドル(約210-315億円)。200万人が年5,000円払っても、100億円。まだ足りない。

ただし、段階的に買い戻す選択肢はある。10年計画で、毎年10%ずつ。VCが「遅いが確実な出口」として受け入れれば、可能かもしれない。

しかし現実には、損を認めるまで、彼らは圧力をかけ続けるだろう。「広告を入れろ」「データを収益化しろ」「成長を優先しろ」。

新たな資金調達のたびに、創業者の議決権は薄まる。理念は、徐々に後退する。

これは推測ではない。理念系スタートアップが辿る、典型的な軌跡だ。

それでも、可能性はある

ただ、一つだけ、道がある。

AT Protocolは、オープンだ。Bluesky社だけが使えるものではない。誰でも、自分のサーバーを立て、自分のルールで運営できる。

つまり、Blueskyを変えるのではなく、別の協同組合型インスタンスを作る。

Mastodonがそうしたように。中央組織は小さく、各地の協同組合や非営利団体がサーバーを運営する。相互に接続できるから、全体としては大きなネットワークになる。

Bluesky社が仮に監視資本主義化しても、プロトコル自体は残る。そして、私たちは自分たちのインスタンスで、理念を守り続けられる。

いま、できること

Blueskyは、爆発的な成長を遂げている。

招待制で始まった2024年2月には約300万ユーザーだったが 5 、2024年9月には1,000万人 6 、10月には1,300万人 7 、2024年米大統領選後の11月には2,000万人に達した 8 。2024年末には2,590万人 9 、2025年1月には3,000万人を突破 10 。そして2025年9月時点では3,800万人を超えている 11 。

わずか1年半で、ユーザー数は10倍以上に膨れ上がった。成長の勢いは、VCをさらに引きつける。

次の資金調達が決まる前に、何ができるか?

一つは、サブスクリプション導入を支持することだ。Blueskyは有料プランの検討を表明している 12 。これが実現すれば、VCへの依存度を下げられる。年5,000円でも、100万人が払えば50億円。それは、次のラウンドを遅らせる力になる。

もう一つは、AT Protocol上の協同組合インスタンスを、今から準備することだ。Bluesky社がどう変わろうと、プロトコル自体は誰のものでもない。日本で、ヨーロッパで、各地で小さな協同組合が生まれれば、それが次のモデルになる。

問いの核心

Blueskyは、私たちのものになれるか?

現状のままでは、難しい。PBCという形態は、理念と資本の妥協だった。しかし妥協は、矛盾を先送りしただけかもしれない。評価額が急上昇し、次々と資金調達が進む様子を見ると、VCの影響力は強まるばかりだ。

では、諦めるべきか?

そうではない。AT Protocolという技術は残る。

私たちが労働とデータを提供しているなら、その対価として、私たちが所有者になる。それは、搾取からの解放だ。

この認識が広がれば、いずれ——誰かが始めるだろう。

Bluesky社を変えるか、別のインスタンスを作るか。どちらにせよ、道はある。

そして、それが証明になる。「これは可能だった」という。

参考文献

ショシャナ・ズボフ『監視資本主義:人類の未来を賭けた闘い』東洋経済新報社、2021年 ↩

TechCrunch, "Bluesky announces its $8M seed round and first paid service, custom domains," July 5, 2023 ↩

TechCrunch, "Bluesky raises $15M Series A, plans to launch subscriptions," October 24, 2024 ↩

Business Insider報道(2025年1月)によると、Bain Capital Ventures主導による約7億ドル評価額での資金調達が最終段階。複数メディア(Cosmico, eMarketer等)が報道 ↩

Backlinko, "Bluesky Statistics: How Many People Use Bluesky? (2025)," August 18, 2025。2024年2月の公開ローンチ時、招待制期間中に約300万ユーザーを獲得 ↩

SociallyIn, "Bluesky Social Statistics 2025: User Growth & Demographics Report," September 16, 2025。2024年9月時点で1,000万ユーザー ↩

Social Media Today, "Bluesky Adds Trending Topics, Exceeds 25M Users," January 1, 2025。2024年10月に1,300万ユーザー ↩

同上。2024年11月中旬に2,000万ユーザーに到達 ↩

同上。2024年12月末時点で2,590万ユーザー ↩

SociallyIn前掲資料。2025年1月に3,000万ユーザーを突破 ↩

Backlinko前掲資料。2025年9月時点で3,826万ユーザー。ただしWikipedia, "Bluesky," October 22, 2025によると、登録ユーザー数は増加しているものの、2025年9月の日次アクティブユーザー数は150万人で、2025年3月のピーク250万人から40%減少している ↩

Bluesky公式ブログ, "Bluesky Announces Series A to Grow Network of 13M+ Users," October 24, 2024。高画質動画アップロードやプロフィールカスタマイズなどのサブスクリプションモデル開発を発表 ↩